産み分けと不妊治療

日本は現在、晩婚化や出産の高齢化が進み、5.5組に1組が何らかの不妊治療を受けていると言われています。不妊症の定義は、避妊をせずに夫婦生活が定期的にあるものの1年間妊娠をしない状態をいいます。
35歳以上や婦人科の疾患がある方などは1年を待たずクリニックの受診を考えた方が良いでしょう。一方で、不妊治療をしていても、赤ちゃんを授かるチャンスが限られているからこそ希望の性別を産みたいという願望を持つ方もいます。

タイミング法

妊娠を希望する場合、家庭でトライしやすいのが排卵日を予測してセックスを行うタイミング法です。基礎体温や排卵検査薬を使用して自分で予測することも可能ですが、より正確に把握するにはエコー検査をして子宮の厚みや卵胞の大きさを確認できます。
研究結果では、排卵2日前から排卵日当日が最も妊娠しやすいと言われています。産み分けはタイミング法を応用し、排卵日を予測したら卵子と精子の特徴にあわせ、X精子とY精子が受精しやすいタイミングを図って産み分けセックスを行うのがシェトルズ法です。

しかし、産み分けセックス以外は避妊をしなければならないので、一般的に妊娠の可能性が低くなります。また、排卵日を正確に特定できなかったり、正しく排卵が起きないと妊娠自体が困難になってしまいます。一定期間タイミング法を行なっても赤ちゃんを授かれなければ、何らかの理由で自然妊娠が難しい可能性があるので、そのような方はクリニックの受診を検討した方が良いでしょう。

人工授精

タイミング法で妊娠に至らない時は人工授精へのステップアップが一般的です。

人工授精は採取した精子を濃縮や洗浄をして選別して子宮内に注入する方法です。費用は1万5000円から2万円程度です。不妊の理由が男性因子の場合、精子の状態によっては人工授精では受精が難しい可能性もあります。

産み分けに利用されるパーコール法は人工授精ですがパーコール法での産み分けの十分な成功率は確立されていません。また、精子の数を減らすことになるので妊娠率が下がるリスクがあることや男性因子の場合は妊娠に至らない可能性も高いので、事前に男性側の不妊検査も行っておくと良いでしょう。

体外受精

体外受精は高度生殖医療と呼ばれ、採取した卵子と精子を授精と培養をして子宮に戻す方法です。日本では18人に1人が体外受精で産まれており、年々増加しています。タイミング法や人工授精からのステップアップや、不妊の原因によっては初めから体外受精でないと妊娠が難しいと診断された方が行います。人工授精に比べ心身や経済的な負担も大きくなります。国や自治体の助成金もありますが、費用は1回あたり30万以上かかる施設がほとんどです。

体外受精にはシャーレに採取した卵子と精子を入れて受精卵になるのを待つふりかけ法と、より精子のサポートが必要な場合に、顕微鏡を使って卵子に1つの精子を注入して受精を試みる顕微受精があリます。

体外受精を利用して行う着床前診断は医学的な理由で移植前に染色体や遺伝子を調べた方が良いと医師が判断した方のみ可能であり、産み分け希望で行うことは認められていません。

まとめ

（PR)