不妊当事者による『不妊白書2024』：不妊治療と働き方の現状調査結果

不妊で悩む人をサポートする不妊当事者によるセルフサポートグループ「NPO 法人Fine（ファイン）」は、少子化対策と労働環境の改善に貢献すべく、最新の不妊治療と働き方に関する現状の調査結果をまとめた『不妊白書2024』を、10月1日(火)に発行しました。

本書は、仕事と不妊治療の両立に悩む当事者1,067人の声をもとに、当事者が直面している課題や悩み企業のサポート体制の現状を集計・分析し、社会が取り組むべき課題とその解決策を明らかにしています。

その内容は、2023年に実施した「仕事と不妊治療の両立に関するアンケート2023」をもとにしており、2018年に行なった同様のアンケート結果との比較から、企業内のサポート制度や職場風土の変化も捉えた内容となっています。

【不妊白書 2024】

当事者はもちろん、職場の上司や同僚、企業の経営者、人事担当者、そして広く社会に向けて、不妊治療に対する理解を深めるための、また相互支援を実現するためのツールとして、ぜひ本書を活用していただきたく作成しました。

調査結果を通じて、働きながら不妊治療を受けることの実態を広く共有し、今後の政策や企業の取り組みの改善に貢献できることを期待しています。

本書はデジタル版として提供することで、多くの方に手軽にアクセスしていただけるようになっています。少しでも多くの方が当事者の置かれている現状を知り、支援の輪が広がることを願っています。

＜仕様と販売形態＞

＜2018年との比較：企業のサポート制度と風土の変化＞

2018年のアンケートと比較すると、企業内では以下のような変化が見られました。

企業のサポート制度の進展：企業による休暇制度やフレキシブルな労働時間の導入が進んでいる一方で、その制度を実際に利用できる職場風土の整備には、まだ課題が残されています。
不妊治療に対する職場風土の変化：不妊治療を支援する姿勢は広がりつつありますが、当事者が感じる周囲の理解不足や支援の不十分さが依然として存在しています。

＜ポイント1＞

不妊退職は改善傾向があるものの、当事者が企業内のサポート制度を利用する環境は整っていない

2018年の調査では、不妊治療と仕事の両立に悩み、結果的に退職を選んだ当事者が5人に1人でしたが、2023年の調査では若干の改善傾向が確認されたものの、いまだに不妊退職を余儀なくされる事例があることが明らかになりました。
企業のサポート制度の充実にもかかわらず、実際に当事者が制度を利用しやすい環境が整っていないために、治療と仕事の両立が困難となっているケースが多いことがわかりました。

＜ポイント2＞

不妊治療と仕事の両立が難しい主な理由は、周囲の理解が進んでいないこと

アンケートの自由記述欄には、当事者たちが抱えるリアルな声が寄せられ、これらの声を通して、どのようなサポートが必要とされているかが浮き彫りになりました。
仕事との両立が難しい主な理由は、不妊や不妊治療への偏見や、周囲に正しい知識がないため話しづらい職場環境であることが見て取れます。昨今は不妊や不妊治療についてはメディアで取り上げられることも多くなりましたが、職場においてはさらに啓発を進める必要があることがわかりました。

＜データの一部をご紹介＞

不妊白書2024の一部を試し読みもできます。こちらからどうぞ！