働く女性の世代には健康課題が様々にあり、経産省によると女性特有の健康課題における経済損失の推計は3.4兆円規模です。ではそもそも女性自身の健康に対する意識はどのような状況なのか、また働き盛りの時期と生殖適齢期が重複してしまう現代において女性の妊孕性の検査に関する認知度はどのような状況なのかを調査しました。
■調査概要
調査テーマ :女性に向けた健康意識や妊孕性(妊娠する力)に関するアンケート
対象人数 :N=365人
調査対象 :22~45歳の女性
調査期間 :2024年4月18日
調査方法 :アンケートを用いたインターネット調査
■サマリー
今回の調査では、大きく分けて二つの視点で女性の認識を調査しています。健康に関する意識は、健康診断の受診状況、健康情報に対する情報収集方法や興味のある情報から推測し、妊孕性に関する認知度については、卵巣予備能検査(AMH)を中心とした質問にて調査を行いました。
健康診断の受診率が一般よりも低い集団(データ詳細参照)であり、健康情報を集めていない人の割合が3割強でありながらも、AMHの検査についての認知度は全体で22.7%と5人に1人以上という結果となりました。さらにその中の24.1%の人がAMH検査を受けた経験がありました。生殖適齢期とされる女性の間で、徐々にAMHの認知度が高まっていることが推測されます。
また検査を受けた経験がある人においては、身近な人に検査を「とても勧めたい・勧めたい」を合わせて85%であり、「勧めたくない」と考える人は0%でした。実際にAMHを受けてみたいと考えている人は、医療機関・郵送検査あわせると30.1%と約3人に1人いることがわかりました。
■AMHとは
AMHとは抗ミュラー管ホルモン(anti-Müllerian hormone)のことで、発育中の卵胞から出るホルモンです。女性は出生したときに一生分の卵子を持って生まれ、その後卵子は減っていきます。AMHを検査すると、現在の卵巣予備能(卵子の残数の推測)を調べることができます。
■データ詳細とポイント
・健康診断を受けている割合は、「毎年受けている」は41.6%に止まり、「受けたことがない」は24.4%にも上りました。
・がん検診については、「会社や自治体からお知らせがくるがん検診は受けている」が20.8%、「人間ドック等で網羅的に受けている」が6.3%であるのに対し、「一度も受けたことはない」は57%にも及びます。女性特有の癌は好発年齢が比較的若い世代であり、今回のアンケート対象の世代と重なる世代です。
・厚労省の国民生活基礎調査の概況(2019年)性・年齢階級別にみた健診や人間ドックを受けた者の割合によると、女性の20~40代は60.5%~71.5%の方が受診している結果があることから、比較して今回の対象とした層は受診率の低い集団であったことがわかります。
・健康に関しての情報収集を行う媒体は、テレビ番組34.5%、インターネット検索32.3%、YouTube29.3%、Instagram25%と続く一方で、特に調べていない人が33.7%います。
・女性の健康に関する興味関心については、月経関連や更年期など女性特有の健康に関する知識61.1%、乳がんや子宮のがんなど女性特有のがんに関する知識45.8%に続き、不妊治療の金額に関する知識が24.1%でした。
・ライフプランを考えたことのある人は全体では34.2%でした。
属性別でみると、年代別だと20代が37.2%と最も高く、婚姻状況別だと既婚が45.6%、子どもの有無別だと子ありが45.0%と高い傾向がありました。
・自身の妊孕力に不安を覚えたことのある人は、全体で31.5%でした。
・AMHの検査があることを知っているかについての認知度は、全体で22.7%でした。
属性別でみると、年代別だと20代が24.4%と最も高く、婚姻状況別だと既婚が28.9%、子どもの有無別だと子ありが30.6%と高い傾向がありました。
・AMH検査を知っている人の中で、実際に使用したことがある人は24.1%でした。
さらにAMH検査を受けたことがある人のなかで、身近な女性にも検査を勧めたいと思うか聞いたところ、とても勧めたい・勧めたいを合わせると85%となり、多くの方が検査を受けたことを肯定的に捉えていることが推測されます。
・実際にAMHを受けてみたいと考えている人は、医療機関・郵送検査あわせると30.1%となり、約3人に1人は受けてみたいと考えていることがわかりました。
■以下お取り扱い情報(一部)
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■株式会社つばめLabo
「世界の医療をボーダーレスにし、あらゆる人に届ける」をミッションとし、
インターネットを活用した医薬品の輸出入事業、医療・医薬品の情報提供サービス事業を展開。
これまでウィメンズヘルス領域においては、HPVワクチンのグローバルスタンダードである9価の取り扱いをいち早く開始した他、医療機関に対してアフターピル(120時間有効)の入手をサポートするなど、世界の医薬品を必要としている方にお届けできるよう、積極的にサービスを展開してきました。
2020年以降、医療機関からアフターピルのお問合せが増えてきたことをきっかけに、公に話すことがタブー視されてきた女性が抱えるからだの悩み・ライフステージごとに取り巻く環境への課題を強く感じ、悩みを解決するためのサービスやプロダクト開発の取り組みを推進しています。
■本リリースに関するお問い合わせ先
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担当:金子(ピルモット事業部 助産師)
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